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医療保険を選ぶ時に役立つ、全知識をまとめてみた

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日本は保険大国であり、90%以上の世帯が何かしらの保険に加入していると言われています。
 
そして多くの方が、入院時や手術時にお金を受け取ることができる、いわゆる「医療保険」に加入していることも事実です。
 
しかし近年「医療保険は本当に必要なのか?」という声も挙がっています。
 
保険に詳しいとされるFPの中でも意見が分かれ、余計に迷ってしまっている方も多いでしょう。
 
そこで今日は「医療保険」について、元保険屋のFPである僕がすべてお話しします。
 
この記事を読んで頂いて、そこで改めて「医療保険が必要なのか?」「どのような医療保険がいいのか?」を、考えて頂きたいです。
 
ぜひ、最後まで読んでいって下さい!
 

 

医療保険とは?

 
そもそも医療保険とは、公的な機関等が管理する公的な医療保険の「健康保険」と、民間の保険会社が販売する「医療保険」があります。
 
日本は「国民皆保険制度」がありますので、原則として国民全員が健康保険に加入しています。
 
保険者が被保険者(契約者)からお金を集めて、給付を必要とする方(該当する被保険者)に対してお金を給付するシステムは、どちらも同じです。
 
「健康保険」と民間の保険会社が販売する「医療保険」の大きな違いは、営利を目的とするか、しないかです。
 
もちろん、「保険会社」の方が営利を目的とし、「健康保険」は国民の健全な生活の維持を目的としており、給付のされ方や被保険者の対象などに違いが出てきます。
 
この記事では、主に民間の保険会社が販売する「医療保険」についてお話していきたいと思いますが、民間の医療保険を考える上では「健康保険」のことも把握しておく必要がありますので、はじめにお話ししていきます。
 

まず健康保険を知る

健康保険は、全国民が加入を義務付けられた医療保険制度です。
 
  • 被用者保険(社会保険)
  • 地域保険(国民健康保険)
  • 後期高齢者医療制度
 
原則として、国民は上記の3つのうちのどれかの被保険者になっています。生活保護の人は「医療扶助」という別枠になっていますけどね。
 
民間の保険会社は被保険者を選別しますが、「健康保険」はどんな病気の人でも加入できますし、しなければなりません。
 
被用者保険(社会保険)とは
 
会社勤めの人が、被用者保険(社会保険)の被保険者となります。その子どもや、ある一定以下の年収の配偶者も、同じ健康保険に加入することになります。これが扶養というものです。
 
健康保険料は労使折半となっており、保険料の半分は企業が負担し、自己負担は半分だけでよいことになっています。
 
給料明細書の「健康保険料」という部分が自己負担分で、もう半分は会社が支払っています。
 
扶養者が何人いようが、健康保険料の自己負担額は変わりません。扶養者が沢山いるほうが得にはなりますね。
 
 
また、職域保険の中でも大企業(トヨタ・NTT・JR等々)には、独自に健康保険組合を持っており、企業内で保険制度を確立しているところもあります。
 
これがいわゆる「組合健保」です。公務員の場合も同じように、共済組合がありますので「組合健保」になりますね。
 
組合によっては、月々の医療費の上限が大幅に軽減される「付加給付」という制度もありますので、ご自身(もしくは被扶養者)がお勤めの企業名+健康保険組合で、検索してみてください。
 
 
しかし、ほとんどの会社は保険制度を確立できるほどの従業員数とお金を持っていません。
そのため、組合のない企業に勤めている人は、企業(事業所)を通じて「協会けんぽ」の被保険者になります。保険証には「保険者:全国健康保険協会」と記載があります。
 
 
その他にも、被保険者が船の乗組員のみで構成される「船員保険」や、特定の職業の方のみが被保険者になれる「組合保険」などもありますが、ここでは割愛いたします。
 
地域保険とは
地域保険は、いわゆる「国民健康保険」といわれるもので、自営業やフリーランス、会社勤めではない方、定年退職された高齢者など、職域保険の被保険者の対象にならない人が被保険者になります。
 
もちろん保険料は労使折半にはなりませんので、全額を個人で負担しなければなりません。
しかも、社会保険と比べて高齢者の被保険者が多いため、収支が悪く、若くて収入が多い人は予想以上に保険料を収めなければなりません。
 
僕もかつては、月々3万5000円ほどの保険料(保険税)を払っていました。これでも安いほうですけど。。。(泣)
 
国民健康保険に扶養者という概念はなく、収入のない家族がいればいるほど国民健康保険料は上乗せされていきます。
 
ただし、支払う保険料の上限もあるので、めちゃくちゃ稼ぐ人は健康保険よりお得な場合もあったりします。ごく少数の人に限られますが。
 
 
後期高齢者医療保険
正しくは、後期高齢者医療制度ですが、こちらは75歳以上の高齢者もしくは65歳から74歳の方で一定の障害のある方が被保険者となります。
 
特別な手続きは必要なく、誕生日を迎えると自動的に後期高齢者医療制度に切り替わります。保険料は原則、年金からの天引きになっています。
 
まぁ、あまり言いたくはありませんが、めちゃくちゃ赤字の制度です。
収支が全く合わないので、僕らの健康保険の積立金と税金をジャブジャブ使って維持しています。
 
 

健康保険の保障内容

 
さて、国民全員が加入する健康保険。どんな保障があるか解説していきましょう。
下記以外にも保障はありますが、代表的で医療保険に関わりのある部分だけ記載します。
 
療養の給付
 
まずは療養の給付ですね。難しい言葉ですが、病院の窓口で保険証を提示したら3割の自己負担で済むアレです。
つまり、入院や手術、検査、投薬などされた場合には、医療費の7割は「健康保険」から支払われていることになりますね。
 
これが、民間の医療保険には無い、公的な医療保険の大きな特徴です。
また、高齢者については、現在の収入に応じて自己負担額が1割になったり、現役並の収入であれば3割の負担になったりします。
 
高額療養費制度
 
高額療養費制度は、月の医療費の負担額を一定額までに抑えてくれる制度となっています。
 
例えば、100万円の治療を受けた場合は、療養の給付があっても自己負担額が30万円になってしまいます。いくら3割負担となっても、いきなり30万円の負担をするのってなかなか厳しいですよね?
 
そういった時に、高額療養費制度が利用できます。
 
100万円の治療を受けた場合でも、一般的な年収の方であれば10万円以下の自己負担で済みます(大体9万円くらい)。しかも、高額療養費制度を直近12ヶ月以内に3回以上利用していると、4ヶ月目からの自己負担が、約4万円までに抑えられますので、長期の治療でも金銭的な負担が軽くなります。
 
出産一時金
 
正常な妊娠や出産は、疾病ではないので健康保険が使えません。しかし、正常な出産でも費用はかかります。そこで、「出産一時金」という給付設け、金銭的な援助をしてくれます。金額は、42万円で、多胎児の場合は「子どもの数✕42万円」が受け取れます。
 
傷病手当
 
傷病手当金は、病気のために会社を休んだ場合に、被保険者とその家族の生活を保障するために設けられた制度です。被保険者が病気やケガのために会社を休み、事業主から十分な給与が受けられない場合に支給されます。
 
連続する3日間を含み4日以上仕事ができず、給与の支払いもない場合に月収の3分の2に相当する額が支給され、入院療養に限らず、自宅療養でも給付を受け取れます。長期の入院になったとしても生活費の問題が軽くなりますね。
 
しかし、こちらは「社会保険」の被保険者に限られます。自営業者などの「国民健康保険」の被保険者は、傷病手当の支給がありませんので、ご注意ください。
 
付加給付
 
付加給付は「組合健保」に加入している被保険者に限定されるもので、高額療養費制度を強化したものだと考えて貰っても構いません。一ヶ月の自己負担額が5万円に減額されたり、2万円までに減額されたりします。
 
もちろん、組合によって額は異なりますし、付加給付制度のない組合もあります。
 
「組合健保」の被保険者は、民間の医療保険に加入する前に付加給付でどれだけの自己負担で済むのか確認しておきましょう!
 
 

公的医療制度の現状

 
日本は、世界に類を見ないほど「医療保険制度」が整った国だと言われています。
どれだけ高い治療をしても、健康保険を適用すれば月々の自己負担が10万円程度で済む国。税金が安くて、こんなに保障が整った国は中々ありません。
 
しかし、個人の負担が低いということは、それ以外のところからお金が出ているということです。天からお金が降ってくるわけではありません。
どこからお金が出ているのか?どれぐらい負担しているのか?
 
ここでは、公的な医療制度の現状についてお話しましょう。
 
どれくらい医療費が掛かっているのか?
 
今年の9月に、厚生労働省が28年度の医療費について公表しました。
一年間でかかった医療費の総額は、41.3兆円でした。
 
相当な額ですよね。。。
 
どの世代にどれくらい使っているかというのが、下の図です。29年度の予算ベース金額です。
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つまり、65歳以上の高齢者に22兆円も医療費が給付されるわけです。
 
そして、医療給付の財源構成が下の図です。
 

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一番給付がされている後期高齢者については、9割が税金と僕らの健康保険料の積立金から給付されていることになっています。
 
そして、日本の高齢者人口はどんどん増えていき、被用者保険(社会保険)の加入者である労働人口はどんどんと少なくなっていきます。
 
 

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現状の医療保険制度でも、支出が保険料だけで賄えておらず、税金を使って支えています。つまり実質破綻した制度になっているわけですね。
 
しかも、今後の日本は高齢化が進み、労働人口は減ります。となると、ますます収支は悪化し、医療保険制度は改悪されていくでしょう。
 
 
医療保険制度はどうなっていくのか?
 
医療保険制度発足当時は、高齢者の医療費は無料でした。
しかし、続く不景気や高齢化社会に突入したこともあり、高齢者も自己負担を強いられるようになり、今では2割負担とする案もでています。
 
しかし、これは増大する医療費を考えれば当たり前のことであり、誰かが負担しなければならないお金です。それを将来の子ども達に押し付けるか、今の高齢者が負担するかの違いです。
 
政府は、医療費の増大に伴い、健康保険料の増額や病院に支払う診療報酬の引き下げを行ってきました。

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入院日数が減ったのは、入院に対する診療報酬を減らしたからであり、患者を長期に入院させても儲けがでないため、病院が早期に退院させているからです。
 
 
しかし、公的な医療制度の問題は入院日数を減らしただけでは解決しません。
 
今後は、
  • 医療保障が削減
  • 健康保険料が高くなる
  • 自己負担額が増加
  • 税金が増加
なども同時に行われることでしょう。
 
自分が高齢者になった時、今の医療制度がそのまま続くことはまず有りえないと思っています。
 
どうやって、老後の医療費に備えるか?そこが今の若い人にのしかかって来る問題です。
 
若い頃から老後について考えないといけないなんて、悲しいですよね。。。
 
 

民間の医療保険とは

 
さて、続いては民間の保険会社が販売する「医療保険」についてお話しましょう。
 
日本の福利厚生が優れている(現時点で)といっても、医療費の3割は自己負担になり、高額療養費制度を使っても月に10万程度は自己負担をしなければなりません。
 
また、個室を使った場合の差額ベッド代や、先進医療などは健康保険の対象外となり、全額を自己負担しなければなりません。
その負担を軽くするために、民間の保険会社は「医療保険」を販売しているわけです。
 

医療保険の基本給付

 
医療保険は、入院給付と手術給付が軸となった医療保険になります。「入院したらいくら、手術したらいくら給付します」という商品というわけですね。
 
契約時に、入院日額を決定すると思いますが、その額が入院した場合に受け取れる給付金額になります。例えば、入院日額を1万円に設定し、10日間入院すれば、10万円の給付が保険会社から受け取れることになります。
 
ただし、保険会社や商品によっては、入院5日までは給付が受けられなかったり、5日以上入院しなければ給付が受けられないものもあります。古い商品ほど、その傾向が強いです。
 
また、手術給付金も手術をした場合に受け取れます。
給付される額は、保険会社や商品によって違ってきますが、入院を伴う手術の場合は入院日額の20倍、外来の手術だと入院日額の5倍などに設定している商品が増えてきましたね。
 
こちらも、古い商品になれば給付が受けられる手術の制限があったりします。いざ貰おうと思った時に、対象外となっていては元も子もないので、定期的な医療保険の見直しをしましょう。
 

医療保険の種類

 
続いて、医療保険の種類について解説していきましょう。
医療保険といっても、保障される期間や、給付のされ方も色々あります。
 
終身医療保険
読んで字のごとく、身が終わるまで一生涯の保障が受けられる医療保険です。医療にかかるのは、高齢になってからが多いので、老後の医療費が心配な方は、終身医療保険がおすすめです。
 
また、契約時から保険料も変わることはありません。ただし、特約として定期の保障が付いている場合、保険料が変わる場合がありますので注意が必要です。
 
定期医療保険
 
定めた期間のみ保障がある医療保険です。定めた期間の年齢で保険料を計算しますので、終身保険よりも保険料が安くなる傾向があります。
 
期間が満了すると、基本的に病気をしたとしても自動的に更新されます。ただし、保険料は更新時の年齢で再計算されるので、高くなるでしょう。
 
また、70歳や80歳までしか更新できない場合がほとんどなので、それ以降の保障が欲しい場合は、定期医療保険は向いていません。
 
 
引受緩和型医療保険
 
引受緩和型医療保険は、病気などで普通の医療保険に加入するのが難しい方向けの医療保険です。保険に入る際に今の身体の状態などを告知しなければなりませんが、その告知事項が少なく、大病をした方でも入れる可能性があります。
 
しかし、その分保険料は高くなり、普通の医療保険と比べると1.5倍以上は保険料が高くなるでしょう。
 
また、契約から一定期間は、保障が半分になってしまう「削減期間」がありますので、その点にも注意です。
 
実損補填型医療保険
 
実損補填型の医療保険は、比較的新しいタイプの医療保険です。一般的な医療保険と異なり「入院すればいくら」「手術すればいくら」という給付のされ方ではなく、自己負担した医療費分を保険会社から受け取る形の商品になります。
 
自動車保険などの損害保険の一種で、商品自体も損害保険会社が販売しており、保険期間が1年や5年などの定期のものになっています。保険料は、定期保険になるのでその分安い傾向にあります。
 

主な特約・特則

 
医療保険の基本の給付は、入院と手術と言いましたが、オプションでその他の保障も付けることができます。これが特約や特則と言われるものです。
 
特約は、保険期間中でも途中付加や途中削除ができますが、特則はそれができません。必要になった場合や、いらなくなった場合などは、一旦保険を解約して入り直さなければならないので、特則を考える時は注意して下さいね。
 
先進医療特約
 
そもそも先進医療とは、今までにない治療方法で、その効果がまだまだ検証段階にある医療技術のことを指します。そのため、健康保険を適用することができず、先進医療を提供する病院も限られています。
 
先進医療を受けるには、技術代をすべて自己負担しなければならないので、大きな負担になります。ときには300万円の負担をしなければならないこともあるでしょう。
 
そんな時、医療保険に先進医療特約を付加していれば保険会社がその技術代の全額を支払ってくれます。しかし、保険商品によっては限度額が100万円など少額になっている場合もありますので注意が必要です。
 
保険料は、月々100円程度で付加することができ、個人的な意見として「医療保険」に加入するなら先進医療特約は付けるべきだと思っています。
 
女性疾病特約
 
女性疾病特約とは、女性特有の疾病などで入院・手術をした場合に、基本の給付に上乗せで給付を受けることができる特約になります。
 
35歳以下の女性の入院理由のほとんどが女性特有の疾病によるものですので、若年者ほど付加すべき特約だと思います。特約も月々300円からの追加保険料で付加できるので、女性であればオススメの特約になります。
 
三大疾病一時金特約
 
日本の3大死因である、ガン・脳血管疾患・心疾患に罹り、一定の状態になった場合に一時金が受け取れる特約です。一時金の額としては、50万円や100万円などに設定するのが一般的なようです。
 
ただし、小さなガンは対象外だったり、心疾患も急性心筋梗塞だけしかダメだったり、何度も一時金を受け取れたり、一回のみの給付だったり、1年以上の期間を空けなければ再給付されないなど、保険会社や商品によって内容ががらりと変わります。
 
ガンのみの保障が欲しければ、ガン保険という手もありますので、どの疾病に備えたいか十分に考えておきましょう。
 
通院特約
 
通院特約は、入院だけでなく、通院で治療した場合にも給付金が支払われる特約です。しかし、単に通院するだけでなく、入院後の通院だったり、入院前後の通院だったりしなければなりません。
 
最近は、入院治療が少なくなり、通院で治療する割合が増えてきています。今後もその傾向が高まると思いますので、付加を考えてもいい特約かもしれませんね。
 
保険料免除特則
 
保険料免除特則は、ガンや脳血管疾患、心疾患などに罹り一定の状態になった場合には、その後の保険料を免除。つまり保険料を支払わなくてよくなる特則になります。
大病をすると少しでも月々の金銭的負担を減らしたいと考えるものですが、この特則を付けておけば、そういった時に大きな助けとなってくれるでしょう。
 
健康祝い金特則
 
健康祝い金特則は、一定の期間の間に入院給付金や手術給付金を請求しなかった場合に、祝い金が受け取れる特則になります。もちろんこの特則を付けた分だけ保険料は高くなりますが、掛け捨てになるのが嫌だという人は付加を考えてもよいと思います。
実は、僕もこの特則を付けた保険に加入しています。
 
付帯サービス
 
特約や特則とは違いますが、医療保険に無料のサービスを付ける保険会社が増えてきました。
特に、24時間いつでも医療従事者に電話相談ができるものや、セカンドオピニオンが無料でできるサービスを付加している保険会社が増えています。
 
この無料サービスは、別の企業が提供しているものになりますが、普通にサービスを利用しようとすると、入会金が何万円も必要だったり月謝も何万円も必要な場合もあります。
 
もちろん、保険会社によって付帯されるサービスは異なってきますが、これ目的で医療保険に加入される方もいらっしゃいます。僕もこのサービスが欲しくて医療保険に入った一人です。
 
 

気を付けたい医療保険のルール

 
医療保険は入院や手術時に給付金が受け取れる商品になりますが、細かいルールも存在します。
ここでは代表的なものを解説していきましょう。
 
1入院の限度日数
 
医療保険は無制限に入院給付金を受け取れるわけではありません。1回の入院に対して、給付金を支払う限度日数があります。
 
これは、契約時に決めることになるんですが、1回の入院について60日分までの給付金を支払う60日型や、その倍の120日型にしている方がほとんどですね。
 
他にも720日型や、特則によって特定の疾病(ガン、脳血管疾患、心疾患)については無制限に給付するという商品もあります。
 
180日ルール
 
180日ルールとは、1回の入院に関わってきます。1回の入院というと、入院してから退院までのことを考えると思いますが、医療保険のルールは少し違います。
 
退院してから前と同じ疾病や、前の入院事由に関わる疾病で入院した場合は、退院日から180日を超えないと1回の入院としてカウントされてしまいます。
 
つまり、肺炎で60日入院し、退院後180日空かずに肺炎で再入院した場合は、60日型の医療保険に入っていても前の入院の60日分の入院給付しか受け取れないということです。
 
また、保険会社や商品によっては、前の入院事由と関係がなくても180日ルールが適用されることもあるので、しっかりと確認してから契約してくださいね。
 
免責日数
 
免責日数とは、「○○日以上の入院をしなければ、入院給付は払いませんよ」というルールです。例えば、免責日数5日の医療保険だと、8日間入院しても(8日ー5日)の3日分の入院給付しか受け取れません。
 
また、フランチャイズ5日という商品もあり、こちらの場合は5日未満の入院であれば一銭も入院給付を受け取ることができませんが、5日以上の入院をすれば5日分の入院給付が受け取れます。ややこしいですね。。。
 
どちらも、古い医療保険についているルールで、新しい医療保険は日帰り入院から給付金が貰えるので心配はないでしょう。
 
免責期間
 
免責期間は、「ある特定の疾病や部位によって入院・手術をした場合は、給付金を支払いませんよ」というルールです。大半は、契約前に病気をしていたり健康診断の結果が芳しくなかった場合に免責期間がつけられます。
 
また、ガン診断一時金特約などを付加した場合も、90日間の免責期間が付く場合が多いです。
 
対象の手術の種類
 
手術給付金についても、対象の手術が制限されている場合があります。最近の医療保険は健康保険が使える手術については、ほとんど手術給付金の対象となっています。
 
しかし、古い医療保険の場合は、大きな手術しか手術給付金を支払わないこともありますので、しっかりと確認しておいてください。
 
削減期間
 
削減期間とは、引受緩和型の医療保険につけられるものです。引受緩和の場合、入院や手術のリスクが普通のものよりも高いので、契約から1年間は入院給付金や手術給付金の額が半分にされることが多いです。
 

医療のデータ

さて、続いて医療保険を考える上で大切な、日本の医療のデータを見てみましょう。
 

平均入院日数

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(出典:厚生労働省 平成26年度患者調査)


さて、こちらは日本の平均入院日数の推移です。
データが平成26年までしかありませんが、現在はもっと平均入院日数は少なくなっています。
 
先程も言いましたが、公的な医療制度の収支が悪化しているので、入院日数を少なくするように政府が働きかけています。今後もますます平均入院日数は少なくなっていくでしょう。
 
ところで、「33日も入院するか?」と疑問に思いませんか?
 
実は、平均入院日数を引き上げているのは、高齢者と精神疾患なんですよね。
 

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(厚生労働省 平成26年度患者調査より作成)

 

 
アルツハイマーや痴呆症などで入院している人も精神疾患の患者となっており、これらが平均入院日数を引き上げています。
 
若い人は意外と入院日数は短くて済みます。全体の45%が7日以内に退院していると言われていますしね。
 
また、上記の表を見るとガンも入院日数が少ないのが分かります。今では、ガンは通院で治す時代になりましたので、入院保障の手厚いガン保険も必要かどうか考える必要がありますね。
 

入院率

さて、次は入院する確率を見ていましょう。
 

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(出典:厚生労働省 平成26年度患者調査)
 
上記の表は、年齢階級別に10万人に対してどれくらいの人が入院しているかを示しています。
単純に入院率とは言えませんが、だいたいどれくらいの確率で入院するかは分かります。
 
例えば、0歳の子は入院総数が1062人なので、およそ1%の子が入院していることになります。
30歳から34歳の人であれば、およそ0.3%の人が入院していることになりますし、90歳以上の人であればおよそ8.4%の人が入院していることになります。
 
 もちろん、入院する確率だけでものごとを判断してはいけません。入院した時の影響力も一緒に考えましょう。
 

掛かる医療費

 
さて、最後に医療にかかる自己負担額について考えましょう。
 
入院に掛かる自己負担については、公益財団法人生命保険文化センターが調査したところ、入院1日に対して平均2万1千円掛かっていることが分かっています。
 
これは、高額療養費制度などを利用した後の純粋な自己負担額ですが、以外と高いと思いません?
 
しかし、これは逆に考えると、短い入院で手術をするようになったからなんですよね。
一日そこらで入院して手術して退院ということが、昔に比べて多くなったのでこの金額になっているんだと思います。
 
と、なると入院日額よりも手術給付金の方が大切になってくるんじゃないか?と僕は考えています。
 
 

医療保険が必要な人と不必要な人

 
さて、次は「医療保険は必要なのか?」という点を考えてみましょう!
同時に、医療保険が必要という人の意見と、不必要という人の意見も見ていきます。
 

医療保険が不要という人の意見

まずは、医療保険が不要という人の根拠を見てみましょう。
 
日本の医療制度は優れている
 
たしかに、現時点の日本の医療制度は大変優れていますよね。
アメリカなんて、盲腸の手術をしただけで100万円から医療費を請求されると言われていますし。
 
日本では100万円の医療費がかかったとしても、高額療養費制度を使えば自己負担額が10万円程度でおさまります。会社員の場合は、その間に仕事ができなくても傷病手当で月収の3分の2は支給されますし、大変手厚い保障がありますよね。
 
また、病気で全く仕事ができないとなったら、障害年金や生活保護を受けられる可能性もあります。
医療費を、わざわざ医療保険で備えることではないというのが、不要派の意見のようです。
 
医療保険は元が取れない
 
これもその確率は高いです。
保険会社も営利会社ですので、医療保険は商売で売っています。慈善事業ではありません。
 
そのため、契約者全体で考えると給付される金額よりも、支払う保険料の方が必ず高くなります。宝くじと一緒ですね。
期待値で考えると損であることはたしかです。
 
医療保険は給付対象が限られている
 
医療保険はなんでもかんでも給付がされるわけではありません。
基本的に入院するか、手術をしなければ給付金が貰えませんね。特約はまた別と考えてですが。
 
そのため、入院せずに通院で薬治療をした場合は、一銭も給付金が受けられません。
それだったら、貯金で賄ったほうがいいというのも分かります。
 
 

医療保険が必要という人の意見

 
続いて、医療保険は必要という人の根拠を見てみます。
 
日本の医療制度は改悪されていく
 
たしかに、これは将来的には改悪されていくでしょう。
今では、高額療養費制度で月10万円程度の自己負担で済んでいますが、もしかしたらこれが15万円・20万円と限度額が高くなっているかもしれませんね。
 
また、健康保険適用の手術や入院が少なくなり、全額自己負担になる可能性もあります。いわゆる自由診療というやつですね。
政府がどのような形で、公的な医療制度を作り変えるか分かりませんが、可能性としては有り得そうです。
 
貯金を切り崩さなければならない
 
高額療養費制度を使えば自己負担額が10万円程度で済むといわれています。しかし、健康保険が適用されない、個室を利用した時の「差額ベッド代」は一日で5000円程度の費用がかかりますし、その他日用品の購入代金や、入院時の暇な時間を潰すために色んなモノを購入するかもしれません。
 
また、傷病手当で3分の2の給与は貰えるといっても、3分の1も給与が減らされては生活が成り立たない人もいるでしょうし、自営業の人はそもそも傷病手当がないので入院すれば収入が途絶えてしまいます。
 
その上、貯めていた貯金を切り崩し、不安を抱えながら生活するのは、精神的にもあまり良くないですね。それこそ気が滅入って、入院が長引きそうです。
 
医療保険がなければ、高額な治療に対応できない
 
これは先進医療のことですね。先進医療は、健康保険が適用されないので全額が自己負担になります。
ガンの陽子線治療などは300万円ほどの費用がかかりますが、医療保険に先進医療特約をつければ全額を保険会社が支払ってくれます。
 
もちろん、全てのガン患者が先進医療を使用するわけではありませんし、先進医療も高額なものばかりではありません。
 
しかし、公的な医療保険制度の収支の悪化から政府は、健康保険適用の手術を減らし、先進医療という形で医療を提供するようになるかもしれません。
 
そんな時に、先進医療特約がなかったら。。。。
 

FPなかたつの意見

 
さて、医療保険が不要な人の意見と、必要な人の意見を見たところで、僕なりの考え方も書いていきます。
 
医療保険が不要な人とは
 
僕の考えでは、医療保険が不要と考える人は全然入らなくてもいいと思っています。
医療保険がなくても、生活保護や障害年金などを受けていれば死んでしまうことはないでしょう。まぁ、将来的にはどうなるか分かりませんけどね。
 
「貯金が150万円あれば、医療保険は必要ない!」という意見もありますが、ほぼ正解だと思います。それだけ貯金があればなんとかなります。
 
ただ、正確にいうと
「150万円の貯蓄があり、その全額を、したくもない入院に充てても気にすることがなく、今後医療保険に入れない状況になっても気にかけない人は医療保険は必要ない!」ですね。
 
知り合いで「医療保険はムダ!絶対入らない!」と言っていた人がいましたが、医療保険に入らずに入院することになりその後に「医療保険必要派」に変わった人を知っています。
 
結局みんな自分は将来も健康であると疑わないんですよね。そりゃ病気になるなんて思いたくないですから。
 
その知り合いは、病気後に保険料の高い「引受緩和型医療保険」に加入しました。もっと早ければ、安い保険料で保険に入れて、給付金も出ていたのにと思いますが、後の祭りですね。
 
医療保険が必要な人とは
 
貯蓄があまりない人や、自営業の人、入院時や手術時のストレスを軽減したいと思っている人には、医療保険が必要だと思います。
 
特に、自営業の人なんかは入院すれば収入がなくなったりしますので、今の生活を維持したいのであれば医療保険に入るべきでしょう。また、所得補償の保険も加入したほうがいいでしょうね。
 
一番いいのは貯金で対応すること
 
ただ、やはり一番いいのは病気や仕事ができなくなった時のために、しっかりと貯蓄をしておくことでしょうね。
将来的に、医療制度が改悪されるのは間違いないですが、その時はまず入院日数が減っていきます。そうなれば入院給付がメインの医療保険って全然約に立たなくなってきます。
 
また、日本は国の借金が増えていきますので、それを返済するためにもお札を刷って対応すると僕は考えています。そうなれば日本はインフレになり、給付金の額が予め決まっている医療保険は、実質的な価値がどんどんと下がってきますよね。
 
なので、しっかりとお金が貯まるまで定期の医療保険に加入し、お金が貯まったら保険をやめるというのが一番だと思います。
病気になる確率は老後が多いので、それまでには結構貯まっていることでしょう。
 
が、
 
将来はどうなるか分からないですし、貯金を切り崩すのは嫌なので、僕は額は小さいですが終身医療保険に加入しています(笑)
 
結局のところ、医療保険は不要と思えばいらない!必要と思えばいる!人による!
 
というところでしょうね。白黒は付けられません。
 
 

おすすめな医療保険の入り方

 
さて、医療保険が必要か不必要か分かった(?)ところで、オススメな医療保険の入り方をお伝えします。
これから保険に入ろうと思っている人、見直しをしようと思っている人はぜひ、参考にしてみてください!
 

先進医療特約を2つ付ける

 
まず、先進医療特約に2つ入ることを全力でおすすめします。
 
「先進医療特約2つでどうなるか?」
 
2重で給付金を受け取れます。
もちろん詐欺でもなんでもないですよ!ちゃんと認められています。
 
僕のお客様で、先進医療特約を2つ付け、白内障の「多焦点眼内レンズ」という先進医療で治療した人がいます。
両目で60万円くらい掛かる手術なんですが、2重で給付金を受け取っていました。
 
1つは手術代に充て、もう1つはお客さんのお小遣いです(笑)
これはかなり感謝されました。医療保険も使い方です。
 
ただし、注意点として同じ商品や同じ保険会社では、先進医療特約は1つしか付加できません。
ですので、保険会社を分けて2つの医療保険に入らなければならないです。
 
また、実損補填型の医療保険を2つ入った場合は、1つの医療保険からしか給付が受けられないので、その点も注意です。
 
他にも、もしかしたら1つの保険から給付金を受け取ったら、先進医療給付金を支給しない保険会社があるかもしれないので、契約時にしっかりと保険会社や保険代理店に確認して下さいね。
 

 保険料をクレジットカード払いにする

 
これは、医療保険に限らずなんですが、僕は保険料をクレジットカード払いにして毎月ポイントを貯めています。
 
僕は、誕生月に保険料を年払いでの支払いするようにし、「ライフカード」という誕生月にポイントが増えるカードを利用していました。少しでもポイントを増やすテクニックです。
 
これを医療保険だけでなく、貯蓄型の保険でするとより多くのポイントを獲得できます。
 
ただ、クレカ払いができない保険会社もありますし、使えるクレカが限定されている保険会社もあります。
また、限度額もありますので、注意しながら利用してください。
 

終身保険と定期保険を組み合わせる

 
先進医療特約の2重取りに興味を持った方は、終身医療保険と定期医療保険を組み合わせることをオススメします。
もちろん終身保険を2つでもいいんですが、やはり定期保険の方が安くて手厚いですので。
 
医療保険は、若い内と老後の保障は薄くても問題ないと僕は思っています。
やはり仕事をバリバリこなし、子どもを大きくしなければならない30代から50代の間を手厚くするべきだと考えます。
 
なので、はじめは安い終身保険に加入し、結婚したり子どもができたりしたら、定期の医療保険をプラスで加入。
子どもが大きくなったり、年金生活になり、入院による収入減の心配がなくなったら定期医療保険を解約する手が効率的かなーと思っています。その後は貯蓄で対応!みたいな。
 
もちろん、そのまま医療保険を続けてもいいんですけどね。
 

終身払い or 超短期払い

 
終身医療保険は、色々な保険料の支払い方法があります。
一般的なのは死ぬまで保険料を支払う「終身払い」ですね。あとは60歳や65歳まで保険料を支払う「短期払い」もあります。
 
ただ、60歳払いや、65歳払いは絶対におすすめしません。
 
というのも、医療保険は毎年新しい商品が生まれて、10年スパンで内容がガラリと変わります。
保険代理店の人も、3年や5年毎に新しい医療保険を勧めてくるでしょう。
 
終身払いにしておけば、すぐにでも医療保険を乗り換えることができますが、60歳や65歳払いにしていたら、今まで支払った保険料のことを思って中々変えづらくなります。他代理店に客を奪われないようにするために、その手を使う営業マンもいます。
 
ですので、保険料の支払いは「終身払い」がセオリーです。
 
が、
 
僕は、10年払いという超短期払いをしています。
超短期払いにすると、保険料は高くなるんですが総額の払込保険料はめちゃくちゃ安くなります。
 
あと、僕はお金があればすぐに使ってしまう人ですので、強制的にお金を徴収してもって欲求をセーブしています。
 
33歳で保険料の支払いが終わるので、ちょうど「子どもにお金が掛かるかなー」という時期です。今は月に8千円の保険料を払っているんですが、簡単に考えると、33歳になれば使えるお金が毎月8千円増えるということになります。これは楽しみ。
 
ということで、保険料の支払いは「終身払い」もしくは「超短期払い」をおすすめします。
 
ただし、10年払いができない保険会社が増えてきましたので、興味がある方はなるべく早くした方がいいですね。
 

おすすめの医療保険ランキング(最新更新2017.12)

 
さて、ここでは僕個人がおすすめする医療保険について書いていきます。
定期の医療保険と終身の医療保険に分けてみました。
 
ただし、下記のランキングは保険商品の優劣を表したものではなく、僕が「今入るなら、この保険!」という順番を示したものです。
すべての人に当てはまるわけではありませんので、予めご了承をお願いします。
 

定期医療保険

 
まずは、定期保険を見ていきます。
 
1位 県民共済 入院保障型
やはり県民共済が一番ですかねー。というか実際に入っていますし(笑)
ただ、入院保障型ではなく総合保障+入院保障のやつですが。。。
 
なにより保険料が安いです!割戻金もありますので、それを加味すると実質1400円で日額1万円の給付金が受け取れます。しかも、60歳までは皆同じ保険料ですし。
あと、実は民間の保険会社よりも告知が緩かったりします、もちろん皆が入れるわけではないですけどね。
 
実は、医療保険はこれだけで十分じゃないのか?とも思いますが、先進医療の保障が少し薄いので、僕はプラスで終身の医療保険に入っています。
 
2位 コープ共済 たすけあいV2000コース
続いてコープ共済です。1位2位と共済を選びました。
まぁ、県民共済と同じような保険ですね。
 
やはり、定期の医療保険は安さが一番です。
 
3位 実損補填型の医療保険
具体的な保険会社の商品名でないのが申し訳ないですが、僕は実損補填型の医療保険も好きです。
 
何より、掛かった費用をすべて支払ってくれるので安心できますよね。通常の医療保険だと、いくら貰えるのか計算しなければなりませんし、すぐに金額も出てきません。
 
また、給付金を請求する際に、医者に診断書を書いてもらう必要がある場合、診断書代も保険会社が負担する商品というのも存在します。
 
まだまだ、日額給付型の医療保険が主流ですが、2つ医療保険に入るのであれば実損補填型の医療保険も検討してみてはどうでしょう?
 

終身医療保険

さて、次は終身保険のランキングです。
 
1位 オリックス生命 新キュア
コスパはオリックスの「新キュア」が一番でしょうね。
とにかく安いし、保障も手厚い!
しかも、付帯サービスも充実していますし。
 
医療保険に迷ったらこれでいいんじゃないかな?
 
2位 チューリッヒ生命 終身医療保険プレミアムDX
隠れた名品、チューリッヒ生命の「終身医療保険プレミアムDX」
2017年の9月に発売された商品ですが、大きな特徴は、ストレス性疾患で入院した時に1入院の支払い限度日数が356日に拡大し、7大疾病で入院した時は1入院の限度日数が無制限になるところでしょうか。
 
しかも、保険料もオリックスに負けないぐらい安い。
また、ストレス性疾患で就業不能になった場合に年金が受け取れる特約を付加することもできます。
 
実は、ストレス性疾患での就業不能は、所得補償保険でも対象外としている保険会社が多いです。これを対象にするのは勇気がありますね。
全体的にストレス性疾患に対する保障が手厚く、付帯サービスで「メンタルヘルスサービス」も付いています。
 
ストレス性疾患が怖い人は、検討してみてください。
 
3位 アクサ生命 スマート・ケア
こちらも2017年の9月に発売された商品になります。
スマート・ケアの特徴は、入院一時金が主契約となっており入院日額は特約になっているところでしょう。
これは、短期化する入院対し高額化する自己負担を考えた、新しい医療保険の形ですね。今後は入院一時金が主流になってくるのではないでしょうか?
 
また、スマート・ケアの通院保障は、日帰り手術後の通院も給付対象になっています。これは今までの医療保険にはありませんでした。
通院治療が主流になっている今の時代に合っていますね。
 

おすすめ医療保険ランキングまとめ

定期保険はやはり共済が強いかなーと思います。
しかし、保障内容が部分的に薄いと感じるところもあるため、民間の保険会社が販売する終身医療保険をプラスするのがおすすめです。
 
終身医療保険については、新しい医療保険がランキング上位に来ています。今の日本の医療現場に合わせた内容でなければ意味がないですからね。
 
そうなると、医療保険の見直しを何年もしていない人は、もしかしたら望んだような保障が受けられないかもしれません。
 
ぜひ、この機会に保険の見直しをしておきましょう!
 

良い営業マンの見分け方

さて、最後に、僕が思う「良い営業マン」とはどんな人かを書いていきます。
あくまで僕の個人的な意見です。
 

業界経験が長い

まずは業界が長いことです。
保険業界は色んな人を受け入れています。しかし、保険業をずっと続けられる人は極わずかで、100人の社員が入社すれば1年間に110人が退職するとも言われています。とんでもないですよね。
 
ですので、業界経験が長いということは、それだけで大きな魅力になります。
だいたい5年続けられる人は、その後も保険業界で生きていけるでしょうね。
 
途中で担当が変わるのが嫌な人は、なるべく業界経験が長い人を担当にしましょう。
 

よく質問をしてくれる

言い換えれば「抱えている不安を聴いてくれる人」ですね。
保険を相談する時って、「何が不安なのか」「保険で対応すべきなのか」「どんなものを選べばいいのか」「どうすればいいのか」と色んな疑問が湧いてくるものです。
 
そういった疑問を、紐を解くように解決してくれる営業マンはやはり優秀です。そして、そういった人はあなたによく質問をしてくるはずです。質問しなければ何も分かりませんからね。
 
時には言いにくい事も聞かれるかもしれせん(既往症や年収など)。それをスムーズに聞き出せる営業マンはやはり凄腕ですね。
「この人なら全部包み隠さず言える」という人がいれば、その人は本物ですので安心して任せていいと思いますよ!
 

いきなり設計書を出してこない

彼女に着いて某大手保険代理店に相談に行った時のことです。担当した営業マンは、「治療費や老後が心配」という彼女の不安に対して、いきなり医療保険と個人年金保険の設計書を出してきました。
 
いやー、まずは「保険で対応すべきなのか?何が不安なのか?」とか聞くだろうよ。。。
と、思いながらも保険の説明を黙ってききました。
 
彼女もチンプンカンプンなようで、つまらなさそう。しかも、既往症や年収も躊躇なくズバズバ聞いてきますし。。。
結局なにも得られずに帰りました。彼女も2度と行かないと言ってますね。
 
やはり、いきなり設計書を持ってくる営業マンは「どうかなー」と思います。
結局、保険は目に見えないので、担当の営業マンを信用できるかどうかが大切です。
 
初めて会った人に、いきなり個人情報を聞かれ設計書を持って営業を受けるのは、あまり気持ちのいいものではありません。
まずは、気軽に話しができるか?信用できるか?というところを見極めましょう!
  

まとめ

 
最後までご覧いただきありがとうございました!
 
簡単にこの記事の内容をまとめると、
  1. 医療保険を考える前に「健康保険」を確認!
  2. 医療保険には細かいルールがあるので、それも確認!
  3. 医療保険は入ったほうがいいが、必ず入らなければならいものでもない!
  4. 迷ったら、とりあえず県民共済入っておけ!
  5. 2つ入るなら先進医療特約を両方に付けとけ!
  6. 結局、営業マン選びが大切!
 
です!
 
 
もっと充実した記事を書こうと思いましたが、今回はここまでで留めておきます。
まだまだ、このブログでは足りない情報を補完していきますので、また見ていただければと思います!
 
以上!